米NVIDIA（エヌビディア）は電気回路の一部を光回路に置き換える光電融合技術を手掛ける米企業2社に出資すると発表した。レーザー光源などを手掛ける米Coherent（コヒーレント）と米Lumentum Holdings（ルメンタム・ホールディングス）を対象とする。エヌビディアは両社とCo-Packaged Optics（CPO）と呼ばれる光電融合技術で協業しており、出資によりCPO向け部品の調達を安定化させる。
エヌビディアは2026年3月2日（米国時間）、コヒーレント及びルメンタムとの複数年にわたる協業をそれぞれ発表した。製造基盤の拡大や研究開発促進を目的に、20億米ドル（約3100億円）ずつを出資する。
CPOのデファクト競う
エヌビディアはデータセンターの電力削減を狙い、CPOの製品化を加速している。CPOでは半導体パッケージ基板上にプロセッサーなどの演算用チップとともに、電気信号と光信号を相互変換する光エンジンと呼ばれる部品を配置する。これにより半導体パッケージ同士を光配線でつなぐ。
コヒーレントとは数十億米ドルの部品購入契約も結び、レーザー光源と光電融合製品を将来にわたり購入する権利を得た。ルーメンタムに対してもレーザー光源を将来にわたり購入する権利を確保した。
両社への出資の背景にはCPOの急速な需要拡大がある。米Meta（メタ）や米Amazon Web Services（アマゾン・ウェブ・サービス、AWS）などのハイパースケーラー（大手クラウド事業者）向けに、光電融合技術の開発競争が熾烈（しれつ）を極めている。米Broadcom（ブロードコム）やNTTもCPOの製品化を進め、エヌビディアを含む各社がCPOのデファクトスタンダード（事実上の標準）を狙っている。
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