2026年4月1日付で近健太氏が社長に就任したトヨタ自動車。同氏は就任会見で、End-to-End（E2E）自動運転について「先行メーカーにキャッチアップできる」との認識を示しており、今後の巻き返しに期待がかかります。一方で、あまり知られていませんが、部品種・仕様の適正化を図る「AREA35（エリア35）」を進めており、財務体質の強化にも余念がありません。
新体制のトヨタはどこへ向かうのか。同社の動向を把握するのに役立つ日経クロステックの記事を厳選しました。
必読記事①トヨタ次期社長の近健太氏、E2E自動運転「キャッチアップできる」
トヨタ自動車の次期社長に就任する近健太氏はEnd-to-End（E2E）自動運転について「先行メーカーにキャッチアップできる」との認識を示した。E2Eの性能はデータの規模が左右する。1億5000万台の保有車両から得られる膨大なデータがトヨタの優位性だと強調し「キャッチアップのスピードは（トヨタが）得意とするところ」と自信をのぞかせた…（続きは記事をご覧ください）
必読記事②トヨタ、部品種・仕様のさらなる削減へ 狙いは「工場の生産能力増強」
トヨタ自動車が部品種・仕様の適正化を図る「AREA35（エリア35）」に取り組んでいる。市場ニーズが低く、売れ行きがかんばしくない部品や仕様を減らして、設計・開発と製造の合理化を進める。その余力を活用して市場ニーズの高い売れ筋製品の設計・開発を進め、コストダウンとモデルチェンジのスピードアップを図る。最終的な目標は、ニーズの高いモデルをいち早く市場に供給することだ…（続きは記事をご覧ください）
必読記事③ウェイモ、トヨタと自家用車にロボタク技術 幹部「E2Eは追加機能いる」
米Alphabet（アルファベット）傘下のWaymo（ウェイモ）がトヨタ自動車と組み自家用車に自動運転技術を導入することへの意欲を示した。ウェイモは米国で自動運転タクシー（ロボタクシー）を商用化しており、自家用車にも技術を転用する考えだ。高価なセンサーの数を減らしてコストを下げ、消費者の手に届きやすい技術にする。ウェイモとトヨタで米Tesla（テスラ）への対抗軸をつくる…（続きは記事をご覧ください）
必読記事④トヨタ「販売店に窓口」ホンダ「都市から地方へ」 自動運転フォーラムに登壇
トヨタ自動車やホンダは都内で開催されたイベントで自動運転車の導入に向けた方針を示した。トヨタは車両の保守や点検に既存の販売店を活用する考えを明らかにした。ホンダはまず都市部に導入し、その後地方に広げる構想を示した…（続きは記事をご覧ください）
必読記事⑤トヨタ自動車、特許は「ハード」が主軸 「ソフト」はグループで補完
トヨタグループ4社と、トヨタ自動車単体の特許俯瞰図を比較した。特許数が多いことを示す「赤い領域」に着目すると、「エンジン関連」「電池・充電関連」は、グループ4社とトヨタ単体でほぼ同じ箇所が赤くなっている。エンジン関連では「駆動部品（エンジン・ハイブリッド）」、電池・充電関連では「燃料電池」「充電」「電池（材料）」といったHVやEVに関するハードウエアに力を入れていることが見て取れる…（続きは記事をご覧ください）
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