米国で蓄電池を含むエネルギー貯蔵設備の導入が急速に拡大している。人工知能（AI）やデータセンター（DC）の急増による電力需要の拡大、電気料金の上昇、電力網の安定化への対応が背景にある。
米太陽エネルギー産業協会（SEIA）と調査会社ベンチマーク・ミネラル・インテリジェンス（Benchmark Mineral Intelligence＝ BMI）が2026年2月に公表した「エネルギー貯蔵市場見通し（Energy Storage Market Outlook）」によると、2025年の新規導入量は過去最大となり、2030年にかけてさらに拡大する見通しだ。
なお、BMIは英国ロンドンに本社を置く調査会社で、リチウムなど電池材料の価格情報や電気自動車（EV）・蓄電池の市場分析で知られる。
発電事業用が市場をけん引
同報告によると、2025年の米国における定置型エネルギー貯蔵設備（BESS）の新規導入量は容量57GWh（出力28GW）を超え、前年比29％増となった。年間の導入量としては過去最大で、電力網の柔軟性を高める技術として急速に普及が進んでいる。
市場拡大をけん引しているのは、「フロント・オブ・ザ・メーター（Front of the Meter）」と呼ばれる主に電力会社などの電力系統側に設置される発電事業用エネルギー貯蔵設備で、2025年には約50GWh（16GW）が導入された（図1）。カリフォルニア、テキサス、アリゾナの3州だけで全体の74％を占める。
図1●2025年にカリフォルニア州で稼働した、出力88 MW・容量 352 MWhの発電事業用エネルギー貯蔵設備
（出所：Leeward Renewable Energy）
[画像のクリックで拡大表示]
