精密機器大手のキヤノンとニコンが2026年4月、ともに経営体制を刷新します。キヤノンは副社長の小川一登氏が社長兼COO（最高執行責任者）に昇格し、ニコンは専務執行役員CTO（最高技術責任者）の大村泰弘氏が社長兼CEO（最高経営責任者）に就きます。両社とも4月から5カ年の新たな中期経営計画を始めることを受けた人事です。
デジタルカメラや半導体露光装置など重なる製品の多い両社ですが、足元の業績は対照的です。キヤノンは2025年12月期の純利益が前期比2.1倍の3320億円、26年12月期も前期比2.7％増を見込みます。一方、ニコンは26年3月期に850億円と過去最大の最終赤字となる見通し。金属3Dプリンター事業の買収に絡む減損損失が響きます。
「インテル・ショックは想定以上に厳しかった」。ニコンの現会長兼CEOの馬立稔和氏は2月12日の社長人事会見で、露光装置事業の不振の要因を率直に語りました。
ニコンは2010年代後半、……
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